代表取締役社長の遠藤　潔でございます。
新年度の始まりにあたり、謹んでご挨拶を申し上げます。

昨年2月から拡大した新型コロナウイルスは、地球環境を激変させています。消費者ニーズの多様化が加速し、事業のデジタルシフトや事業構造の改革が求められています。新型コロナウイルスの感染拡大は、この流れに大きく拍車をかけています。脱炭素化をはじめとする社会的ニーズの高まりから、より中長期的な視点に立った課題解決も求められています。

また、新型コロナ流行後の国内の雇用情勢は、急激に悪化しています。もっとも、足元の有効求人倍率は1倍を維持しており、景気悪化ペースに比べると落ち込みは限定的となっています。この背景には、甚大なマイナス影響を受けている分野と堅調を維持している分野でばらつきがあることが指摘出来ます。再度の緊急事態宣言の発令など、新型コロナの収束が見通せないなか、宿泊・飲食サービス業をはじめとする産業を中心に、雇用情勢が短期的に大きく改善することは見込み難いと考えられます。

遠藤総研としては、スタッフとその家族の健康と安全を守ること、そして、企業活動を維持すると共に、先を見据えて成長への布石を打ち続けることが重要であると考えております。スタッフの安全を確保するべく、業務継続計画（BCP）の策定を講じておりますが、一番大切なことは、スタッフの自覚ある行動です。一人の感染が多くの人をリスクにさらすと共に、事業活動に多大な影響を及ぼすこととなります。

遠藤総研に求められるのは、過去に誰も経験したことのないこの危機的状況を生き抜くリーダーシップと、危機をチャンスに変える知恵と創意工夫、そして、発想の転換です。歴史を振り返れば、遠藤宗家は徳川将軍家の幕臣として、平成27年(2015年) の徳川家康公薨去四百年を迎えることができました。なぜ遠藤宗家が発展し続けられたか、それは、現代のCSR の源流である、「武士道」の精神を400年実践してきたからであり、またそれと同時に、社会を取り巻く環境が時代とともに変化していく中で、変化を先取りし、変化をチャンスと捉える家風を築いてきたからだと考えています。

遠藤総研は、社会的存在価値の向上と付加価値型事業へのシフトを掲げて、「戦略的経営」の実践に移行を加速して進めています。そこでは企業としての実行力が鍵となります。そのために、1.ダイバーシティの推進、2.グローバル競争の中で打ち勝つ人財の育成、3.ワークスタイル変革での生産性の向上 により一層取り組みます。グローバルの多様な人財がお互いの違いと強みを認め合い、より高い効率の働き方に変えて切磋琢磨することによって、人財と企業の両方の成長につなげていきます。

今年度も皆さまからのご期待に応え、より強く魅力ある遠藤総研へと進化を続けます。日本経済の活性化と豊かな世界の実現に向け、最高・最善のコンサルタティングサービスを提供することを目指します。

引き続き、変わらぬご支援とご鞭撻を賜りたく、何卒宜しくお願い申し上げます。


　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 令和3年4月1日
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　株式会社 遠藤総合研究所
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 代表取締役社長　遠　藤　　潔