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ニュースリリース

ストロー製品のコンシューマーサービス事業について

2014年09月01日
株式会社遠藤総合研究所(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:遠藤潔、以下「遠藤総研」)は、ストロー製品のコンシューマーサービス事業(以下「本事業」)の円滑な販売実施に協力して参ります。

本事業は、ストロー製品の早期普及を目的として取組むものです。

日本における飲料用ストロー製造は、明治時代に岡山県南西部の浅口市寄島町で始まったとされています。当時、この一帯は小麦の産地で、ストローの原料となる麦わらを入手しやすかったようです。ストロー(straw)とは英語で麦わらのことで、ストローの名称はこの麦わらに由来しています。

時代が進むにつれて、ストローの原料は紙、樹脂へと変わり、現在のポリプロピレンへと至っています。ポリプロピレンは、CD・DVDのケースをはじめ、自動車や家電の部品、包装フィルム、食品容器など幅広い用途で利用されており、何度折り曲げても切れにくいという強度が特長で、曲がるストローのジャバラ部にも適しています。

大量に消費されるストローは、価格が安いため海外製ストローが主流となっています。
近年は食文化の多様化等により、日本のものづくりの伝統を受け継いだ国内生産需要が期待されています。

遠藤総研は、本事業を含め、環境社会の構築、資源リサイクルの効率化、超高齢化社会への対応など、社会的課題の解決に貢献する関連事業に引き続き多面的に取組んで参ります。