世界の半導体デバイス市場は、生成AIやデータセンター関連への旺盛な投資を主動力として爆発的な拡大期を迎えており、特にAIサーバーへの投資集中と供給不足に伴うメモリ価格の高騰によって、2026年の市場は前年比6割以上の大幅増が見込まれています 。

市場全体の中長期的な動向はボラティリティの大きいメモリ市場に左右されるとみられ、各メーカーの積極的な設備投資によって供給不足が2028年頃に解消されると、製品単価が2025年の水準まで下落してメモリ市場が縮小するため、2020年代後半の半導体デバイス市場全体は一時的にほぼ横ばいの調整期を迎える見通しです 。

しかし、そのようなメモリ価格の影響による市場全体の鈍化局面があっても、AIサーバーに搭載される製品（サーバー向けCPU、AIアクセラレーターチップ、データセンター向けスイッチIC、HBM）に限定した「AI半導体デバイス」市場は、一貫して右肩上がりの成長を続け全体を牽引していきます 。

なかでもハイエンドGPU向けニーズが旺盛なAIアクセラレーターチップは、性能向上に伴って製品単価自体も上昇し続け、DRAMの一種でありAIの普及に不可欠なHBMとともに強力な推進力となります 。生成AIをはじめとするAI関連サービスの機能向上や普及拡大に向けた投資が今後も途切れることなく続くため、半導体デバイス市場全体に占めるAI半導体の比率は2025年の3割強から2031年には6割弱まで上昇すると予想され、市場の構造そのものがAI中心へと完全にシフトしています。

AI向けハイエンドGPUやHBMが市場を牽引し、高速通信を担うスイッチICの需要も急増、2031年には同市場が約8.4兆円規模に達する見込みです。旺盛なインフラ投資を背景に、AI半導体デバイスは2031年までに130兆円規模へ拡大し、半導体市場全体に占める比率が6割弱に達すると予想されます。

遠藤総研は、本事業を含め、環境社会の構築、資源リサイクルの効率化、超高齢化社会への対応など、社会的課題の解決に貢献する関連事業に引き続き多面的に取組んで参ります。